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これだけは押さえたい!株価を左右する【8個の経済指標】を覚えておきましょう!

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これだけは押さえたい!株価を左右する【8個の経済指標】を覚えておきましょう!

投資信託やETFを購入する際は、個別株を自動的に組み替えてくれるので、財務諸表を読む必要がありません。その代わりに、国の経済指標が売買に重要になります。今回は日本国内の指標で株価に影響する、押さえておきたい8個の経済指標をご紹介します。投資信託やETFの購入にお役立て頂けると幸いです。

もちろん個別株にも関係する指標なので、個別株の売買にもお役立てれば幸いです♪

日銀短観(主要企業短期経済観測調査)

経済指標の中でも、最も株価に影響する指標です。日本銀行(日銀)が四半期に一度発表する指標ですが、特徴は「日銀が企業の経営者に景況感を聞きます。

景況感?とは何でしょうか?

現在の景気の状態を以前と比較して、好転している、悪化している、停滞しているなどを「売上高」や「雇用者数」や「生産」「在庫」から見てどう感じているかを確認することだよ。

日銀短観は日本銀行が4、7、10、1月の四半期に1回発表してくれます。株価や為替に大きなインパクトを与えるので、ぜひ確認してみてくださいね。

景気動向指数

産業や労働、金融などの経済活動で、経済に重要で景気に大きく関わる28項目の「景気指標指標動向」を元に算出した指数です。景気の現状分析や、将来の予測に使用される指数になります。

景気指標指標動向には、どのような項目があるのでしょうか?

生産財の在庫や求人数、機械受注、新設住宅の着工数だったり。幅広い指数が反映されていますよ♪

景気動向指数は、内閣府が毎月上旬に発表してくれます。将来の予測にもなるので、投資信託の購入にも役立ちますね。

GDP(国内総生産)

新しく生産された商品やサービスの付加価値総額を数値化した指数です。数値が大きいほど経済が活発と捉えることができます。また、「%」で表したものを経済成長率として使用できます。発表される際は前年同期や前期と比べてどのくらい増減したのかを見ると、国内の景気変動や経済成長を推測できます。

これはよく耳にする言葉ですね!学校でも習いました!

他の言葉も習ってると思うけど…。国内総生産なので、日本企業が海外で生産したものは含まれない点に注意だよ♪

GDP(国内総生産)は、内閣府が3ヶ月ごとに発表してくれます。多くの経済予測期間が予想を発表するので、実際の発表との乖離(差)が生じやすい点にも注意が必要です。

IIP(鉱工業指数)

GDPより株価の影響にすると言われるのが、この鉱工業指数になります。約5,000の鉱工業製品について1ヶ月間の生産量や出荷、在庫に係る活動、製造工業の設備の稼働状況、各種設備の生産能力の状況などをまとめています。
製造数が増えれば、景気が上向いたことを示します。

ちょっと難しいですね。

パソコンや自動車の製造数が増えると、指数が高くなるよ。IPP(鉱工業指数)はGDPに占める割合も高いです。

IPP(鉱工業指数)は、速報性が非常に高く、また2ヶ月の計画を把握するので生産活動をイチ早く知ることができます。
IPP(鉱工業指数)は経済産業省が毎月中旬に発表してくれます。

CPI(消費者物価指数)

国民の生活水準を数値化したものです。消費構造を一定に固定し、必要な費用が物価の変動と合わせて、どう変化するかを指数で示したものです。小売価格の平均から作成した個別の指数と家計調査を合わせて指数を計算します。

年金の支給額に影響を与えたり、日銀の金利政策の変更にも影響します。金利政策は株価にも大きな影響を与えるので、注目の指数ですね。

これもちょっと難しいですね。

同じ商品を時期を変えて買ったとして、物価の上下がどの程度か。ということだね。指数が上がると国民の負担が大きくなるね。

CPI(消費者物価指数)は毎月下旬に総務省が発表してくれます。消費者物価指数が上昇すれば、家庭の支出が増加するので収入が多くならないと苦しい生活になりますね。

デフレがどこまで続くかを示す指標としても使用されます。

対象の商品は5年に1回組み替えられますが、新製品の登場で家計に占める割合が大きくなります。少し生活と乖離しちゃうことがあります。

景気ウォッチャー指数

タクシーの運転手やスーパーやコンビニの店員さん、レストランやホテルの従業員の方など、景気に敏感な職種の方に様々なエリア(全国11の地域)でアンケートを取ります。内容は3ヶ月前と比較した景気の状況や、2〜3ヶ月後の景気の先行きを5段階評価します。
景気ウォッチャー指数も、IIP(鉱工業指数)同様、速報性が高く、景気の動向を素早く把握できる指標です。

数値には、現況判断DI先行き判断DIという数値が使用されます。DIが50を越えれば好景気、割り込むと不景気と判断します。

景気ウォッチャー指数は、毎月上旬に内閣府が発表します。こちらもCPI(消費者物価指数)と同様に、デフレがどこまで続くかを示す指標になります。

完全失業率

全国約4万世帯を対象に調査をします。労働力人口(15歳以上の働く意欲のある人)のうち、完全失業者がどれだけいるかを数値化して指標とします。

学生などは含まれますか?

アルバイトなどの仕事をしない学生、専業主婦、高齢者の方達は非労働力人口に分類されるので、数値には入らないの。

一時的なアルバイト、パートで働いてる主婦の方は労働力人口に含まれます。

  • 労働力人口(=従業者+休業者+完全失業者)
  • 非労働力人口(学生+主婦+高齢者など)

労働力人口に対して、完全失業者の割合を数値化するので数値が上昇すれば、景気が悪いということになります。(所得が減って消費に悪影響が及ぶため。)

完全失業率の発表は総務省が毎月末日に発表してくれます。

有効求人倍率

有効求人倍率はよく耳にする言葉だと思います。仕事を探している人の1人当たりに何件の求人があるかを示しています。求人倍率が1.0以上であれば、求人が多いということで、企業が多く働手を探しているということになります。

1.0以上であれば景気は好調と言えますか?

日本は人口減少の問題もあって、一概にそうは言えないけど…

有効求人倍率(厚生労働省)
有効求人倍率(厚生労働省)

このように、コロナショックに合わせて企業の利益が減少して、人を雇う体力が無くなり、求人倍率に影響及ぼします。

コロナショック前は1.6倍を超えていたんですね。

人口減少とも密接な関係のある有効求人倍率ですが、景気を測る指標としては分かり易く、よく利用されます。最近ではアメリカでもコロナショックによる完全失業率と有効求人倍率がよく話題になっていますね。

有効求人倍率は厚生労働省が毎月末日に発表してくれます。

これだけは押さえておきたい!8個の経済指標まとめ

覚えることが多いですね。。

表にまとめておくので、ぜひブックマークしておいてね♪下の指標名をクリックすると発表機関のサイトが開きます♪

指標名発表機関発表時期
日銀短観日本銀行4,7,10,1月
景気動向指数内閣府毎月上旬
GDP(国内総生産)内閣府3ヶ月ごと
IIP(鉱工業指数)経済産業省毎月中旬
CPI(消費者物価指数)総務省毎月下旬
景気ウォッチャー指数内閣府毎月上旬
完全失業率総務省毎月末日
有効求人倍率厚生労働省毎月末日

この記事を書いている人

放置投資家米国ETF・国内株式・投資信託美山アイカ
米国個別株・米国ETF・国内個別株・投資信託に投資するブロガーです。
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